2020-11-20 第203回国会 衆議院 文部科学委員会 第4号
本年七月八日から募集が始まったこの制度ですが、交付状況はどうなっているかということと、それから、九月二十五日に新日本スポーツ連盟がスポーツ庁に要請に行かれまして、声を届けて、いろんな改善をされたと思います。
本年七月八日から募集が始まったこの制度ですが、交付状況はどうなっているかということと、それから、九月二十五日に新日本スポーツ連盟がスポーツ庁に要請に行かれまして、声を届けて、いろんな改善をされたと思います。
その後の調査で、アメリカ製の使い捨てコンタクトレンズが鼻に入った場合、このように陽性反応が出る可能性があるとスポーツ連盟が発表したわけであります。 競技力向上を目的にドーピングで使用する薬物は、決して特別な薬ではなく、病気を治すために使用される医薬品も多く含まれているようであります。
先日、韓国の仁川で行われましたアジア大会、超党派のスポーツ連盟の調査の一員に加えさせていただきまして、行ってまいりました。国を挙げて韓国が仁川大会を頑張っている、そのためにいろいろ努力をされているというのはよくわかったわけでありますが、アジア大会のパラリンピック版については、アジア大会そのものよりも、どうも盛り上がりに欠けていたというような報道がなされているわけであります。
そこは、例えば、全日本ダンス協会連合会、全ダ連と言うそうですけれども、全ダ連だとか、日本ボールルームダンス連盟、ＪＢＤＦ、こういう公益法人とか特例財団法人に指定講習を受ければいいですよということをしているんですけれども、今後、そのほかにも、例えば、日本ダンス議会とか日本ダンススポーツ連盟だとか、日本プロフェッショナルダンス競技連盟、こういうところがあるそうですね。
これはもう通訳とロジ担当と一人か二人いればいいと思っているんですが、東京オリンピックを初め、国際大会の招致、また、柔道ではありませんが、やはり、国際連盟、スポーツ連盟、各競技団体の国際連盟に日本人の理事が入っているかいないかによって物すごく国際競技力に影響があります。
今年もイタリアで九月から十月にかけまして障害者のグローバル大会という、これはＩＮＡＳ、国際知的障害者スポーツ連盟が主催となって、二年に一度の大会があります。 そういうことを考えたときに、是非、障害者の中にも、やはり知的障害というものも大事なスポーツの一翼を担っていただいているんだということを認識をいただきたいというふうに思いますが、改めて馳先生、どのようにお考えでしょうか。
○遠藤（利）委員 実は、パラリンピック、障害者スポーツ連盟ですか、協会だったか、北郷会長とお会いしたときに、一緒にどうですか、いやいや、もう我々は同じ方がいいと思いますよと、厚生労働省の保険庁長官もされた方だと思いますが、そんな話をかつてされておられました。
○国務大臣（中曽根弘文君） 個人的な話で恐縮ですけれども、私も、日本知的障害者スポーツ連盟の会長、またその傘下の知的障害者バレーボール連盟の会長を務めておりまして、日ごろから障害者の人権とかいろんな問題については大変大事なことだと思っております。また、特にスポーツなどを通じて、そういう方々の健康の増進とかあるいは楽しい生活ができるようにということで、微力は尽くしておるつもりでございますが。
そしてその背景には、一部の国の王族が直接スポーツ連盟の運営にかかわり、一部において政治力を行使したのではないかと、そういった指摘もございます。 そういった点を踏まえまして、国際競技スポーツの在り方に関して、またそれに対する政治の関与について、特に公平公正を期するためにどのような在り方が望ましいと考えられるか、文部科学大臣の御所見をいただきたいと思います。
今現在どのぐらいいるかということでいきますと、柔道、空手道、合気道、剣道と、四つの指導科目で二十一か国に二十四名の隊員が派遣されているということで、こうした隊員は相手国のスポーツ連盟といったようなところに所属して武道の指導に従事しているということでございます。
き続き、九ページ、これは今の財団についてのことなんですけれども、この財団というのは、今の資格認定の仕事はかなりこの財団にとっては大きな仕事の一つであると思うんですが、そのために、あえて言えば厚生労働省の優秀な方が再就職をして事務を取り仕切っていらっしゃるという善意の見方をするんですけれども、しかし、そういった優秀な方々がたくさんいらっしゃるにもかかわらず、この資格に関する事務を財団法人日本健康スポーツ連盟
健康運動指導士の講習会の事務の一部でございますけれども、これは、委員御指摘のとおり、日本健康スポーツ連盟に委託されているところでございます。 内容を少し見てみますと、中核の部分は健康・体力づくり財団が実施しております。
記事によりますと、二〇〇二年の八月に行われた、いわゆるもう一つのワールドカップと言われる、知的障害者によるＩＮＡＳ—ＦＩＤ、国際知的障害者スポーツ連盟主催のサッカー選手権大会の開幕日のことであるわけなんですけれども、こういった一連のことについては、既に担当の方にその記事の内容等は通告してありますので、一々ここでは申し上げませんけれども、報道されている北郷さんの一連の障害者差別発言と言われているもの、
作成者は申し上げることはできないのかもしれませんけれども、二〇〇二年の八月、国際知的障害者スポーツ連盟主催のサッカー選手権大会のスタッフが、大会終了後、国際知的障害者スポーツ連盟の会長あてに作成、報告したものであります。
この公益法人というのは、日本健康スポーツ連盟とそれから社団の日本エアロビックフィットネス協会という、そういう名前です。 それで、この連盟はこのほかに健康増進施設の認定事業をやっていると。それから協会の方ですね、エアロビックフィットネス協会の方は、エアロビックダンスエクササイズインストラクターの講習資格認定をやって国がお墨付きを与えていると。
この十三団体と申しますのは、あいうえお順に言いますけれども、子どもの権利・教育・文化センター、主婦連合会、消費科学連合会、新日本スポーツ連盟、全国消費者団体連絡会、全国地域婦人団体連絡協議会、東京消費者団体連絡センター、東京都生活協同組合連合会、東京都地域消費者団体連絡会、東京都地域婦人団体連盟、日本消費者連盟、日本青年団協議会、日本婦人有権者同盟という団体でございます。
今、プロの方も、文部省の生涯スポーツ課でしたか、課長さんが随分熱心にプロの団体の統一ということを努力されているようでありますが、それより一歩先に、アマチュア団体が、ＪＡＤＡというアマチュアの団体をさらに統括して、全部を網羅する形で、日本ダンススポーツ連盟という新たな団体にもう姿をかえております。
それから、次にアマチュア団体として、そこにあります日本ダンススポーツ連盟。これも先ほどお話がありましたが、最近こういうふうに新しく結成をされた。
ところが、この図を見ていただきますと、左側の縦のライン、国際オリンピック委員会から下に下がってまいりますと、国際ダンススポーツ連盟、ＩＤＳＦと申します。今、アマチュアが世界七十三カ国という形で加盟しております。
私は、あのときに文部省は、今回新しく統合されました日本ダンススポーツ連盟、ＪＤＳＦの前身であるＪＡＤＡというアマチュアダンス連盟に財団を出してしかるべきだったというふうに思っておるんです。ここでボタンのかけ違いをしている。それを大変に複雑な状況にあって困ったなんて言っているのは、少し責任の回避じゃありませんか。 きょう、私の手元に通知が届きました。
ダンススポーツ推進議員連盟、このダンススポーツという名称をつけたのは、この図を再度見ていただきたいのですが、国際ダンススポーツ連盟、あるいは、点線でつながれています、ダンススポーツ議会、このように、世界ではダンススポーツという名称が今主流ということであります。 ダンスはスポーツであるという考え、そしてそれは、早ければ二〇〇四年にオリンピックの正式種目になっていく。
ここは国際ダンススポーツ連盟、ＩＤＳＦ、アマチュアの六十七カ国が加わっている団体でありまして、この団体は、日本において日本アマチュアダンス協会とつながりを持ちます。
そのお答えはあわせていただきますが、もう一度ダンス界の組織図を見ていただきたいのですけれども、先ほど説明をいたしましたＩＯＣの枠組みの下、国際ダンススポーツ連盟、ＩＤＳＦというところがございます。ここの準会員として、点線でつながれている世界ダンス／ダンススポーツ議会というのが位置づけられています。
例えば、日本ＰＴＡ全国協議会、全国地婦連、そして日本青年団協議会、全国消費者団体連絡会、日本弁護士連合会、全日本教職員組合を初めとする教職員組合、新日本スポーツ連盟を初めとするスポーツ団体、スポーツ関係者、プロ野球のコミッショナーを初めプロ、アマの野球界からも反対の声が上がっております。
スポーツ振興投票の実施等に関する法律案、日本体育・学校健康センター法の一部を改正する法律案及びスポーツ振興法の一部を改正する法律案、以上三案の審査のため、本日の委員会に参考人として日本体育大学教授浅見俊雄君、弁護士斎藤義房君、福島大学教育学部助教授黒須先君、財団法人日本サッカー協会会長長沼健君、新日本スポーツ連盟事務局長和食昭夫君、作家猪瀬直樹君の出席を求め、その意見を聴取いたしたいと存じますが、御異議
ただ、研究のために、イタリア、イギリス、フランス、ドイツも含めてこういったくじの予算がどうなっているかというお話を聞きにそれぞれのスポーツ連盟に伺ったことがありましたが、特に問題点ということを積極的にそちらの方が言われたということは、私は記憶しておりません。
例えばヘッセン州では、宝くじとかサッカーくじ等の収益金の三・七五％が州のスポーツ連盟に配分され、その配分されたものが各スポーツクラブに、私は五％という数字だったかと思いますが、各スポーツクラブの予算規模に応じて配分される。または、先ほど申し上げましたドイツスポーツ連盟からの補助というようなものもあるからというふうに聞いております。
国際オリンピック委員会、ＩＯＣから、九月五日、国際ダンススポーツ連盟、ＩＤＳＦに、正式加盟が承認された旨の通知があったそうであります。このペースでまいりますと、二〇〇四年のアテネのオリンピック、あるいは日本も招致運動を進めている二〇〇八年、正式種目としてダンスが採用される見込みになってまいりました。 ますます生涯スポーツという面でもすそ野が広がっている。